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AI検索で流入は減る? 2026年最新のSEO対策をマーケ目線で解説

目次
  1. そもそも何が起きているのか:検索の「答え方」が変わった
  2. 転機となった2026年6月の公式アップデート
  3. マーケ担当者が今すぐ着手すべき3つの対策
  4. 1. 「AIに引用されるコンテンツ」を意識する
  5. 2. まず「測る」体制を整える
  6. 3. AIブロックは「使わない判断」も含めて慎重に
  7. とはいえ、自社だけで追い続けるのは難しい
  8. まずは「自社の現在地」を把握することから
  9. よくある質問(FAQ)
  10. Q1. AI検索で自社サイトへのオーガニック流入は本当に減少するのですか?
  11. Q2. LLMOやGEOという言葉をよく聞きますが、従来のSEOとの違いは何ですか?
  12. Q3. AI検索への対応は、何から進めればよいですか?

「最近、検索順位は悪くないのに、なぜかサイトへのアクセスが伸びない」——そう感じているマーケティング担当者は少なくないはずです。その背景にあるのが、Google検索のAI化、いわゆるAI Overviews(AIによる概要)やAIモードの普及です。

Google検索結果に表示されるAI Overviews(AIによる概要)の表示例

※赤枠の部分がAI Overviewsです

ユーザーは検索するものの、AIが回答をまとめてしまうため、わざわざサイトをクリックしなくても用が足りてしまう。この「ゼロクリック化」が、これまで積み上げてきたSEO資産の前提を静かに揺るがし始めています。

本記事では、2026年6月にGoogleが公式に動いた最新情報をもとに、「今、自社サイトに何が起きているのか」「マーケ担当者は何から手をつけるべきか」を、できるだけ実務目線で整理します。

この記事の要点

  • AI検索(AI Overviews)の普及で「順位はあるのに流入が減る」ゼロクリック化が進行している
  • 2026年6月、GoogleはSearch Consoleに「生成AIパフォーマンスレポート」を導入。AI検索での自社の露出を初めて公式に確認できるようになった(ただし測れるのは表示回数まで)
  • マーケ担当者が今すぐ着手すべきは、①AIに引用されるコンテンツ設計 ②現状を「測る」体制づくり ③AIブロック機能の慎重な判断、の3つ

そもそも何が起きているのか:検索の「答え方」が変わった

従来の検索は、「キーワードを入れる → 青いリンクが並ぶ → クリックして読む」という流れが基本でした。SEOとは、この青いリンクの上位を取る戦いだったわけです。

しかしAI検索では、検索結果の最上部にAIが生成した要約が表示され、その中に複数のサイトが引用元として示されます。ユーザーはまず要約を読み、納得すればそこで離脱します。

この変化が意味するのは、「順位を取ること」と「流入を得ること」が、これまでより直結しなくなったということです。1位を取っても、その内容がAI要約に吸収されてしまえば、クリックは生まれにくい。特に「○○とは」といった情報収集系のクエリでは、この傾向が顕著に出始めています。

つまり今、SEO担当者が直面しているのは「順位が下がった」という分かりやすい問題ではなく、「順位はあるのに見えづらい」という、これまでの指標では捉えにくい変化なのです。

転機となった2026年6月の公式アップデート

この見えづらかった領域に、Google自身が初めて公式の「ものさし」を用意しました。

2026年6月3日、GoogleはSearch Console(サーチコンソール)に「生成AIパフォーマンスレポート」を導入したと発表しました。これは、AI Overviews・AIモード、そしてDiscoverの生成AI機能のなかで、自社サイトがどれだけ表示されたかを公式に確認できる、初めてのレポートです。

ただし、ここには重要な注意点があります。

現時点で確認できるのは、表示回数(インプレッション)・対象ページ・国・デバイス・日付といった「露出」に関する指標に限られます。従来のレポートにあったクリック数やクリック率、検索キーワード、掲載順位は含まれていません。つまり、「AI検索にどれだけ顔を出せているか」は分かっても、「そこからどれだけ来たか」までは、現状では測れない仕様です。

加えて、このレポートはまず英国の一部サイトを対象に段階的に展開され、その後グローバルに広がっていく予定とされています。自社の管理画面にまだ表示されていなくても、現時点では問題ありません。

あわせて、自社コンテンツをAI検索機能に表示させないようにする「AIブロック機能(トグル)」もテスト導入されました。ただしこれは扱いに注意が必要で、AIへの露出を止めることが、結果的に流入そのものを止めてしまうリスクをはらみます。安易にオンにすべき機能ではありません。

いずれにせよ重要なのは、「AI検索での自社の見え方」が、ついに数字で語れる時代に入ったという事実です。見えなかったものが見え始めた今こそ、現状把握の好機といえます。

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マーケ担当者が今すぐ着手すべき3つの対策

では、この変化に対して具体的に何をすべきか。優先度の高い順に3つ挙げます。

1. 「AIに引用されるコンテンツ」を意識する

AI検索は、要約の根拠として信頼できる情報源を引用します。裏を返せば、引用されやすいコンテンツ設計が新しい勝ち筋になります。

ポイントは、結論を明快に示すこと、一次情報や独自データを持つこと、そして専門性を担保することです。Googleの評価軸も従来のE-E-A-T(経験・専門性・権威性・信頼性)から、注目性(Notability)や透明性(Transparency)を加えた方向へと拡張しつつあり、「誰が、どんな根拠で書いているか」がこれまで以上に問われています。

 

2. まず「測る」体制を整える

対策の前提は現状把握です。生成AIパフォーマンスレポートが自社に展開されているかを確認し、表示されていればAI検索での露出状況を定点観測する。展開前であっても、従来のサーチコンソールやアクセス解析で「情報収集系クエリの流入がどう変化しているか」を見ておくことで、影響の有無を早期に察知できます。

 

3. AIブロックは「使わない判断」も含めて慎重に

前述の通り、AIブロック機能は流入停止のリスクを伴います。「AIに使われたくない」という感情だけで判断せず、自社にとって露出と流入のどちらが重要かを冷静に見極める必要があります。多くの事業会社にとっては、当面は露出を維持する方が合理的です。

とはいえ、自社だけで追い続けるのは難しい

ここまで読んで気づかれたかもしれませんが、この領域はまだ仕様が動いている最中です。レポートの対象範囲は段階的に広がり、測定できる指標も今後追加される見込みです。昨日の正解が来月には変わる、という状態が当面続きます。

通常業務を抱えながら、こうした変化を継続的にウォッチし、自社サイトへの影響を読み解き、施策に落とし込んでいく——これを社内リソースだけで回し続けるのは、現実的にかなりの負担です。

「何となく不安だが、何から手をつけていいか分からない」という段階こそ、外部の専門家と現状を整理する価値が最も高いタイミングといえます。

まずは「自社の現在地」を把握することから

AI検索時代のSEOは、闇雲に施策を打つより先に、「今、自社サイトがAI検索でどう見えているのか」を正しく把握することが出発点になります。

弊社では、AI検索時代を見据えたSEOの無料診断・ご相談を承っています。生成AIパフォーマンスレポートの読み解きから、引用されやすいコンテンツ設計、今後の優先施策の整理まで、自社サイトの状況に合わせてご提案します。

ご興味のある方は、下記のお問い合わせフォームより、「AI検索診断希望」とご記入のうえお気軽にご連絡ください。現状の課題整理からご一緒します。

 

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よくある質問(FAQ)

Q1. AI検索で自社サイトへのオーガニック流入は本当に減少するのですか?

クエリの種類によって異なります。「○○とは」のような情報収集系のトピックでは、AI Overviews(AIによる概要)が回答を完結させてしまうため、訪問の減少が起きやすい傾向です。一方で、比較・選定・具体的な事例を求める検索意図では、ユーザーがより詳細な情報を求めてサイトを訪れるケースも多く、コンバージョンにつながる流入はむしろ重要性を増しています。一律に減るのではなく、「どの検索意図で勝つか」を明確にする戦略が必要です。

Q2. LLMOやGEOという言葉をよく聞きますが、従来のSEOとの違いは何ですか?

LLMO(大規模言語モデル最適化)やGEO(生成エンジン最適化)は、ChatGPTやAI Overviewsなどの生成AIに「引用される」ことを狙う最適化の考え方です。検索エンジンの順位を上げる従来のSEOに対し、AIが回答を作る際の情報源として選ばれることを目的とします。とはいえ両者は対立するものではなく、正確で専門性の高いコンテンツ制作という本質は同じです。FAQ形式や構造化マークアップの実装など、AIが内容を理解しやすい設計を加えることで、既存のSEO施策を強化する形で取り組むのが現実的です。

Q3. AI検索への対応は、何から進めればよいですか?

まずは現状の計測から始めることをおすすめします。生成AIパフォーマンスレポートが自社に展開されていれば、AI検索での露出状況をチェックできます。そのうえで、結論を簡潔に明示する、一次情報や独自の調査・事例を盛り込む、著者や監修者を明確にして信頼性を高める、といった改善を進めます。自社リソースだけでの対応に不安がある場合は、専門家による分析や支援を活用するのも有効な選択肢です。


※本記事の内容は2026年6月時点の公開情報に基づいています。AI検索関連の仕様は変更される可能性があるため、最新情報は各公式発表をあわせてご確認ください。

この記事を書いた人
川名 友貴
川名 友貴 (かわな ゆうき)
株式会社MILOKU 代表取締役/インバウンド集客コンサルタント

オリックス銀行で法人融資を3年経験したのち、D2Cアパレル事業を創業。その後浅草で人力車の車夫として現場に立ち、マーケティング責任者として人力車業界にいち早くWeb施策を導入。ロサンゼルス支店の立ち上げも担当しました。2025年に株式会社MILOKUを共同設立。

浅草で忍者体験カフェなどを自社運営しながら、宿泊・飲食・観光施設・自治体まで、セミナー・相談を含めて300社以上のインバウンド集客を支援しています。

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